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山岳遭難にドローン

本紙掲載日:2019-11-07
3面
ドローンを活用した警察、消防、建設業協会の合同訓練

捜索、救助で活用へ−延岡

◆警察、消防と建設業協会・合同訓練

 建設現場で測量などに使われるドローン(無人航空機)を山岳遭難者の捜索と救助に役立てる訓練が5日、延岡市の北方総合運動公園であった。延岡警察署、延岡市消防本部、延岡地区建設業協会が結んだ支援協定に基づく初の訓練。機動性を生かして捜索隊をサポートするなど有用性を再確認した。

 3者が今年8月30日に結んだ支援協定は人命救助や行方不明者捜索などにドローンを活用するもの。県内では初の協定となった。

 訓練には警察、消防、同協会から約50人が参加。想定は―、北方町の比叡山で登山中の男性2人が登山道から滑落、負傷。1人は自力ではい上がり助けを求めて下山する途中で携帯電話から110番通報した。

 現場に到着した警察はオフロードバイクを先導させて登山道に進入し捜索を開始。上空からは日新興業が所有するドローンを飛ばして要救助者を探した。崖下に横たわる人影を発見後は救助隊へと引き継ぎ、隊員が要救助者の不安を和らげるように声を掛けながら救助。県防災ヘリへと収容した。

 今回の訓練では、警察が進入した登山道とは別に、人影を発見した場所の近くに登山道があることをドローンが発見するなど、独自の視点で救助活動をサポート。ドローンに搭載した衛星利用測位システム(GPS)の情報によって、県防災ヘリにピンポイントで位置情報を伝えられるなど情報共有でも力を発揮した。

 延岡署の福栄芳政署長は「ドローンの機動力、組織性、オペレーターの高い技能が南海トラフ巨大地震などの災害に有効活用できると十分に期待できる」と講評。同協会の山司会長は「県北は山、海、川があり、ドローンによって早期に人命救助ができればうれしい。訓練を重ねて、県民に期待に応える活動をしていきたい」と話した。

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