コロナリポート−変わる葬儀の形

〃身内だけで〃が一般化−葬儀社も細かく対応

◆「このまま」「いずれ元に」見方は両方

　「社会情勢を踏まえ、葬儀は身内のみで執り行います」――。昨年春ごろから、夕刊デイリー新聞社にもこんな内容の謹告が増えた。「身内だけで」という形はこれまでもない訳ではなかったが、コロナ禍を機に広く一般化してきた。

　ＪＡ延岡（楠田富雄組合長）の子会社・プリエール延岡は昨年５月、需要が高まった家族葬により細かく対応するため、別府町の「プリエール延岡びゆう斎場」に和風住宅型別館「いのり」を新設した。

　小規模葬に特化した施設で、着工は２０１９年９月。〃新型コロナ〃以前のことだった。ところが、完成したころは県内にもコロナ禍が影を落とし始めており、県外はもとより近隣からの弔問客にも配慮が必要な事態になっていた。

　葬祭ディレクターの資格を持つ同社の吉田修二総務・業務部長（６１）は、「家族葬を中心とした小規模葬は、元をたどればバブル時代の華美な葬儀の反省、東日本大震災を契機とした〃終活〃の広がりに端を発すると思います。延岡で家族葬が認知されるようになったのは０８年ごろからで、コロナ禍がそれを一気に加速させました」と振り返る。

　同社では参列者３０人程度の葬儀を「家族葬」と捉えている。「いのり」運営開始の時点では、年間に扱う葬儀のうち家族葬は３割程でスタートし、その後、緩やかに増加すると見込んでいた。だが、コロナ禍の下ではその見込みを上回り、現在では家族葬が約６割。また、通夜・告別式を行わない「直葬」も確実に増えているという。

　九州を拠点に全国で葬祭場を展開する会社の管理職の男性も「家族葬という流れは全国的な傾向」と話す。「この１年で家族葬の比率が増えた。従来４割ほどだったものが７割ほどになった」と話す。

　新型コロナの感染が拡大を始めて１年。吉田部長は「今後は収束してもおそらく元の形には戻らないのでは。葬儀の在り方として、一つの形として小規模なお葬式は定着しており、比率は高まると思う」。また、「小規模な葬儀」によってコストカットが進み、地方ごとにある独特の葬儀文化が変化するのではないかとの懸念もある」と話す。そのため、先を見据えた経営努力を模索しているという。

　それでも、「私たちはＪＡの一員として組合員や会員の皆さまのニーズに応えるために努力しています。利益は出さなければなりませんが、それ以上に遺族の方に喜んでいただけるとのこと、『頼んで良かった』と思ってもらえることが一番大切」。規模は変わったとしても、尊厳を持って故人を送るというスタンスは当然ながら変わらない。

　また、前出の九州を拠点とする会社の管理職男性は、「コロナ禍が収束することでこの流れはある程度元の形に戻る可能性がある」と指摘。「この状況下ですから感染対策として小規模葬となるのは当然。ですが、地域には人のつながりがあります。親しい人のお葬式にも出られなかった、ではさみしいと思う。人生の卒業式であるご葬儀で、ご遺族の皆さんも親しい方々に送っていただきたいと思うでしょうし、われわれとしてもそのお手伝いをしたい。そういった気持ちは変わらないと思います」と送る側の気持ちを思いやった。