講習会をオンラインで−日赤県支部

コロナ禍で開催減に対応−心肺蘇生、ＡＥＤ使用など

　日本赤十字社県支部は、心肺蘇生などの講習会をオンラインで実施する取り組みをスタートした。６日は、幼児安全法の講習を県内３園のこども園の職員らが受講。その様子を報道陣に公開した。

　日本赤十字社は、心肺蘇生やＡＥＤ（自動体外式除細動器）の使用法などを学ぶ救急法、乳幼児に対応する幼児安全法、高齢者に対する支援や介護を学ぶ健康生活支援など５種類の講習を用意。地域や職場、学校などに出向いてきた。

　県支部では２０１９年度に２７８回を実施、１万２４７２人が受講した。しかし、コロナ禍の影響で２０年度は７８回、１１０３人の受講にとどまった。

　今年度は、感染リスクがなく、気軽に参加できるオンライン講習会を導入。今月から実技も交えて実施できるよう準備を進めた。

　６日は、乳幼児の心肺蘇生を学ぶ幼児安全法の講習。日向・都城・宮崎市の３園の職員がそれぞれの園で受講し、個人の参加もあった。

　県支部事業推進課主査の村社美佐さんが座学、同課の看護師森田マヤさんが、実技を指導した。

　講習会はウェブ会議システムのアプリ「Ｚｏｏｍ」を活用。受講者は事前にメールで届く資料と、実技で人形の代わりに使う５００ミリリットルのペットボトルを準備した。

　村社さんは「コロナ禍で成人の傷病者は感染を疑い人工呼吸は行わず、胸骨圧迫、ＡＥＤを実施する。しかし、呼吸障害による心停止が多い乳幼児に対しては、救助者に知識と技術、意思があれば人工呼吸も実施する」との考え方を示した。

　県支部は「コロナ禍でもいざという時のための備えは必要。職場内研修の代用や遠隔地でもリモートで受講でき、個人でも手軽に参加できる」と呼び掛けている。

　オンライン講習は救急法、幼児安全法、健康生活支援講習が対象で、受講料は無料。救急法と健康生活支援講習は１カ月に２、３回、幼児安全法は１月に１回ずつを予定。詳しいスケジュール、申し込みは県支部のホームページで。講習の申し込みは講習開催日の１カ月前となっている。問い合わせは県支部事業推進課（電話０９８５・２２・４０４５）。