新型コロナ週刊トピック−感染パターンが明確に

過去３年間、ほぼ同時期に拡大

　新型コロナウイルスの新規感染者数は全国、県内ともかなり減少していて、報告されない感染者がいることを考慮しても落ち着いている状況です。依然として感染者数と死亡者数の減少幅は乖離（かいり）していますが、全体的に減っています。

　ただ、県内では１人から何人に感染が広がっているかの指数となる実効再生産数がここに来て「１」を超え、感染者数がやや増加傾向に転じつつあります。

◇ＸＢＢ・１・５を九州で初確認

　全国では７日現在、宮崎、沖縄、鳥取、山形、秋田の５県で実効再生産数が「１」を超えています。この状況について県新型コロナ対策調整本部の佐藤圭創特任医師は、「暖かくなり、人流が増えたため」と分析しています。

　それでも現状で県内はワクチンを３回接種した人の割合が６８・４％と比較的高く、この冬にかなり多くの人が感染したことで社会的な免疫力も高いため、急激な感染の再拡大は起きないと見込まれます。

　一方、米国で爆発的に感染が広まり「現存する最悪の変異株」とされるオミクロン株の亜種「ＸＢＢ・１・５」の感染者が今月３日、九州で初めて鹿児島県で確認されました。

　来週からはマスク着用ルールが個人の判断となり、５月には新型コロナの感染症法上の位置づけが現在の「２類相当」から「５類」へと移行されるなど、段階的に感染対策が緩和されます。

　今後はワクチンの抗体価や自然免疫の効果が軒並み低下する時期と重なるため、専門家らは大型連休を中心に再び感染が拡大していく恐れがあると警戒しています。

◇春、夏、冬に拡大

　佐藤医師が過去３年間の全国の感染者数について改めて推移を比較したところ、ほぼ同時期に同じような増え方をしていることが明確になりました。

　春（４〜５月）に小規模、夏（７〜９月）に中規模、冬（１２〜２月）に大規模な感染拡大が起きるというパターンです。ただし、感染者数は年月を追うごとに増え、昨年はオミクロン株のＢＡ・２、ＢＡ・４、ＢＡ・５と新たなウイルスへの置き換わりで夏場にも急激に感染が広まりました。

　一方、佐藤医師は同様の流行パターンが今後数年続くとみており、今年５月の５類移行は「ほかの時期よりもむしろいいタイミングかもしれない」と話しています。

　仮に大型連休前後で感染が再拡大したとしても、極端に医療が逼迫（ひっぱく）するまでには至らず、５類移行に応じた感染対策や医療体制を整え、夏や冬の流行期に備えることができるとも考えられるからです。

◇子どもの後遺症が急増−学校に行けないケースも

　先週お伝えした内容と関連しますが、最近になって後遺症を訴える子どもが劇的に増えています。頭の中に霧がかかったように思考困難となるブレーンフォグや、どうしようもない全身のだるさ、筋肉痛、関節痛をはじめ、頭痛と不眠に苦しむ子どもも多く、学校に行けなくなるケースも増えているといいます。

　佐藤医師の後遺症外来を訪れる子どもも急増していて、流行のピークだった昨年１２月〜今年１月に感染して１、２カ月しても症状が続いているのだそうです。

　佐藤医師が延岡市の医師会病院と木谷医院、国立宮崎病院の後遺症患者数を調べたところ、デルタ株が流行した２年前の５〜７倍に上り、１割に満たなかった２０歳以下の比率が現在は４割を占めていました。

　こうした状況を受け、佐藤医師は「現在の感染者数が少なくなっている時期にこそ、後遺症の対策を進めていくべきではないか」と訴えています。

◇後遺症は軽視できない疾患

　米国の学術誌「セル」に新型コロナの後遺症についての検証が掲載されました。１９２８件もの論文データを解析した内容で、後遺症が軽視できない疾患であることが分かりました。

　それによると、大きく分けて血管炎、関節炎、筋炎に関する自己免疫疾患が非常に増えており、全身的にあらゆる症状が発現していることが明確になりました。

　佐藤医師によると、気道系で発症する従来のウイルス感染症と違い、新型コロナは気道系から血管で全身へとウイルスが流れ、血管内皮細胞や心筋、脳、腎臓、肝臓などの受容体に結合して障害を起こすのだといいます。

　炎症を強力に誘導する物質（サイトカインストーム）が他の感染症より圧倒的に多く出るのも特徴だとされます。

　また、最近の研究で、新型コロナに感染して体内でウイルスが増えると、自分の体のタンパク質とよく似た別のタンパク質が大量につくられることが分かったといいます。その結果、自らのタンパク質も異物と見なし、自分自身の体を攻撃してしまうような自己免疫疾患を誘発すると考えられるのだそうです。

◇自己免疫疾患が増えると推測

　オミクロン株により国内外で爆発的に感染が広がったことで、佐藤医師は「今後５年、１０年の間に関節リウマチや血管炎症候群、筋炎のような自己免疫疾患、いわゆる膠原（こうげん）病が増加してくるのではないか」と推定しています。

　そのため、「通常のウイルス感染症だけでなく、後遺症対策を子どもの症状だけではなく自己免疫の方向性からも考えなくてはいけない」と、後遺症専門の診療体制も模索すべきと提言しています。